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ACTIVITIES

環境

CO2排出量削減に対する考え方と
排出量の推移

気候変動が要因となっての集中豪雨や異常な高温がもたらす多くの人的・物的被害は年々深刻化し、日常生活に多大な影響をもたらしています。

三菱地所グループは、基本使命「私たちはまちづくりを通じて社会に貢献します」を達成するためにも、環境への取り組みが重要であると考え、具体的な取り組みを進めてきました。なかでも、エネルギー使用量・温室効果ガス排出量の低減に注力しています。2019年4月には、三菱地所グループ全体の温室効果ガスの中長期排出削減目標が、パリ協定の2℃目標を達成するための科学的知見と整合した水準にあるとして、SBTイニシアチブより認定を受けました。

目標の達成に向けて、中核事業であるオフィスビルの運営では、高効率機器の採用などを推進。それだけでなく、エネルギーの使用状況に外気温やビルの稼働状況といった要因が影響することを踏まえ、テナントと一体となって省エネ・省CO2への取り組みを進めています。

引き続き、所有・運営管理する施設全体のエネルギー使用量の合理化に努めていきます。

三菱地所グループGHG排出量推計

  • 算出対象範囲は三菱地所グループ全体
2018年 2017年(基準年)
排出量
(t-CO2)
総排出量に
対する割合
Scope3
内訳割合
2017年(基準年)比増減率 排出量
(t-CO2)
総排出量に
対する割合
Scope3
内訳割合
総排出量(Scope1+Scope2+Scope3) 3,588,345 100.0% - 7.5% 3,336,472 100.0% -
Scope1. 燃料の燃焼等、事業者自らによる温室効果ガスの直接排出 108,289 3.2% - -10.2% 120,634 3.6% -
Scope2. 電気・熱・蒸気の使用に伴う温室効果ガスの間接排出 564,033 16.9% - -2.0% 575,262 17.2% -
Scope3. 上記Scope1、Scope2以外の間接排出 2,916,023 87.4% 100.0% 10.4% 2,640,576 79.1% 100.0%
- カテゴリー11. 販売した製品の使用 1,714,888 51.4% 58.8% 22.7% 1,398,021 41.9% 52.9%
- カテゴリー2. 資本財 975,004 29.2% 33.4% -1.5% 990,329 29.7% 37.5%
- カテゴリー1. 購入した製品・サービス 77,035 2.3% 2.6% 3.6% 74,329 2.2% 2.8%
- その他 149,095 4.5% 5.1% -42.9% 177,897 5.3% 6.7%
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エネルギー使用量内訳

  • 算出対象範囲は三菱地所グループ全体
エネルギーの種類 使用量 単位 GJ換算値
ガス 47,040,575 Nm3 2,107,418
重油 688 KL 26,891
それ以外の油 0.4 KL 13
蒸気 1,027,698 GJ -
電気 1,138,078 千kwh 4,097,080
総エネルギー使用量 7,259,100 GJ -
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エネルギー原単位

2018年度
原単位(GJ/m³年) 1.1

算出対象範囲は三菱地所グループ全体

計算には組織内のエネルギー使用量を使用。分母は延べ床総面積

2018年度より集計範囲を見直しています。過去のデータは以下をご確認ください。

施設種別のエネルギー使用量等(2018年度)

算出対象範囲は三菱地所グループ全体

全体 オフィスビル 商業施設他 ホテル
エネルギー使用量(Scope1 + Scope2) (GJ/年) 7,259,100 5,564,242 1,443,189 251,669
原単位 (GJ/m²・年) 1.1 0.9 1.7 3.7
CO2排出量 (Scope1 + Scope2) (t-CO2/年) 672,322 528,774 130,505 13,043
原単位 (t-CO2/m²・年) 0.1 0.1 0.1 0.1
対象施設数 (棟) 73 54 17 2
延床面積 (千m²) 6,750 5,012 1,589 149
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「低炭素建築物」認定取得物件の
供給を開始

ザ・パークハウス 二子玉川碧の杜/外観写真

ザ・パークハウス 二子玉川碧の杜/外観写真

ザ・パークハウス オイコス 三国ヶ丘/外観完成予想CG

ザ・パークハウス オイコス 三国ヶ丘/外観完成予想CG

三菱地所レジデンス(株)のマンションブランド「ザ・パークハウス」では、2017年度より「低炭素建築物」認定を取得した物件の供給を開始しました。東京都世田谷区の「ザ・パークハウス 二子玉川碧の杜」および、大阪府堺市の「ザ・パークハウス オイコス 三国ヶ丘」でも認定を取得し、取り組みを拡大しています。二子玉川碧の杜では、住戸内のすみずみまで換気冷暖房し快適な温度を保つ全館空調システム「マンションエアロテック」の全戸標準装備、オイコス 三国ヶ丘では家庭用燃料電池「エネファームtype S」の導入など複数の環境先進技術を取り入れることにより、低炭素社会の実現等に向けて取り組んでいます。

二酸化炭素排出を抑制する工夫を凝らした建築物に対して、「都市の低炭素化の促進に関する法律」に基づいて所管の行政庁が認定を行う制度

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2×4注文住宅に全館空調エアロテック、
太陽光発電(2.0kW)、HEMSを標準搭載

三菱地所ホーム(株)は、注文住宅の環境負荷を低減する取り組みとして、全館空調システム「エアロテック」、エネルギーと住まいの情報を管理する「HEMS」、さらに屋根で電気を生み出す「太陽光発電システム(2.0kW)」の3つの設備・機器を2×4注文住宅に標準搭載しています。

業界トップクラスの冷暖房効率により消費電力を抑えたエアロテックと、空調運転の効率化を図るHEMSを連携させることで、極めて低い冷暖房エネルギー消費を実現しています。個別ヒートポンプエアコンで冷暖房する住宅と比較すると、年間のCO2排出量も約900kg削減できる計算です。さらに、太陽光発電システムが年間に創り出す電力(約2,100kWh相当※1)により、年間の冷暖房消費エネルギー(約2,100kWh相当※1)は実質ゼロとなります。

加えて、搭載設備・機器を活用したネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH=Net Zero Energy House)※2の実現も容易です。これは、2020年に標準的な新築住宅をZEHとすることを目指す国の方針にも合致しています。

今後も、家計にも環境にも優しい住まいの提供を続けていきます。

数値は約45坪のモデルプランでの三菱地所ホームによるシミュレーション値です。(2019年3月現在)

「快適な室内環境」と「年間で消費する住宅のエネルギー量が正味で概ねゼロ以下」を同時に実現する住宅

システム概念図

年間冷暖房費・CO2排出量(換算値)比較図

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「大手門タワー・JXビル」における
オフィスの生産性と省エネの両立

大手門タワー・JXビル

大手門タワー・JXビル

(株)三菱地所設計が手がける「大手門タワー・JXビル」では、一部のフロアを次世代オフィス実証フロアと位置づけ、学術機関の協力のもと、環境実測・アンケート調査・エネルギー消費量の解析を実施しました。これらのデータに基づいて輻射空調、個別冷暖房付オフィスデスク、調光調色機能付きのタスク照明などを導入しています。健康的で生産性を向上させる職場環境を提供するとともに、建物全体のエネルギー消費量も一般的な基準値より50%以上削減するなど、大きな省エネ効果を実現しています。

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テナントの皆さまと一体となった
省エネ活動の推進

三菱地所(株)が管理するビルで使用されるエネルギーのうち約8割は電気の使用によるもので、用途別ではテナントさま分が過半を占めています。これを踏まえ、首都圏のISO14001対象ビルにおいては、2008年よりテナントさまと協働で、ビルごとの「地球温暖化対策協議会」を毎年開催。「東京都環境確保条例」および「省エネルギー法」におけるCO2排出削減、省エネの進捗状況、その結果などを説明しています。今後もこの活動を継続し、ビルで実施している省エネ活動や具体的な削減目標の説明、テナントの皆さまの省エネの取り組み方法の紹介などを行っていきます。これらの取り組みを通じて、テナントの皆さまとともに省エネ活動を推進していきます。

2018年度エネルギー
種類別使用実績
(ISO14001対象ビル23棟)

  • 電気 75.5%
  • 熱量(地域冷暖房) 23.6%
  • 都市ガス 0.9%
  • 燃料油 0.0%

2018年度エネルギー
用途別使用実績
(ISO14001対象ビル23棟)

  • 一般用 17.6%
  • 空調用(共用部およびテナント部分) 40.1%
  • テナント分 40.2%
  • ガレージ用 1.5%
  • その他 0.6%

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エネルギーマネジメントを通じた
環境負荷低減

大手町パークビルディング(手前)・大手門タワー・JXビル(奥)

大手町パークビルディング(手前)
・大手門タワー・JXビル(奥)

丸の内熱供給(株)は、1976年に熱供給を開始して以来、大丸有エリアの進化とともにエネルギーネットワークを整備し、エリア全体のエネルギーマネジメントを支え続けてきました。地域冷暖房プラントで製造した冷水や蒸気を、地下トンネルを通じて複数の建物群に供給しており、大丸有地域の大半のビルは、ここから供給される蒸気、冷水で冷暖房を行っています。

2017年1月竣工の大手町パークビルディングに設置している大手町パークビルサブプラントは、大手町地区のメインプラントと冷水配管を連携しています。すでに連携している3つのサブプラントを含めた5つのプラントによる冷水ネットワークを構築することで、高効率で製造した冷水を周辺のビルへ供給することが可能になりました。これにより、大手町地区全体のエネルギーシステムの強靱化を図るとともに、面的なエネルギー利用により総合エネルギー効率を高めるスパイラルアップ効果も向上します。

また、事故や災害で電力供給が遮断された場合、一定条件の下、大手町パークビルおよび大手門タワー・JXビルの2つのビルの非常用発電機から電力の供給を受け、それぞれのビルへ冷水を供給。災害時対応力の向上にも貢献できるシステムを構築することで、非常時の熱供給にも対応します。

さらに、ガスコージェネレーションシステムのインタークーラー排熱と中水排熱をヒートポンプの熱源水として利用することで、温熱の製造効率を向上させ、未使用エネルギーを活用するなど、環境負荷低減も図ります。

スパイラルアップのイメージ

スパイラルアップのイメージ図

大手町地区 大手町パークビル
サブプラントの冷水ネットワーク

蒸気・冷水ネットワーク

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プレミアム・アウトレットに
再生可能エネルギーを導入

酒々井プレミアム・アウトレット自家消費用カーポート型太陽光発電設備

酒々井プレミアム・アウトレット
自家消費用カーポート型太陽光発電設備

三菱地所・サイモン(株)が運営するプレミアム・アウトレットの一部で、2016年4月から、使用する電力の一部を、グリーン電力証書を利用した再生可能エネルギーへと切り替えました。これによって、940万kWhが再生可能エネルギーに代替されることとなります。

三菱地所・サイモンではこのほかにも、あみプレミアム・アウトレットで年間想定発電量115万kWhを有する自家消費用カーポート型太陽光発電設備を導入後、2017年12月より酒々井プレミアム・アウトレットにおいても年間想定発電量約100万kWhを有する同設備を導入するなどの取り組みを進めています。今後も、こうした省エネを意識した施設づくりに力を入れ、環境負荷の低減に貢献していきます。

0kw

太陽光パネル発電出力

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自然エネルギーの活用

横浜風力発電設備

横浜風力発電設備

三菱地所(株)では、2002年度より再生可能エネルギーを日本自然エネルギー(株)に委託し、2017年4月より年間114万kWhの自然エネルギーを委託しています。また、2007年4月よりY-グリーンパートナーとして「横浜市風力発電事業」に協賛し、自然エネルギーの普及促進に貢献しています。

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東京都環境確保条例「地球温暖化対策報告書」の公表について

三菱地所の「地球温暖化対策報告書」はこちらからご覧下さい。

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新水素エネルギーの実用化に向けた
ベンチャー企業への出資

三菱地所(株)は、省エネ性能の高い建物の開発・運営や地域冷暖房事業などを通じて、都市の低炭素化を進めてきました。今後、三菱地所グループ全体のCO2排出量削減目標を達成し、さらなる低炭素社会を実現するためには、これまでの省エネ化に加えて、CO2を排出しないクリーンエネルギーの利用を拡大していくことが必要であると考えています。

そこで、2019年1月、エネルギー分野の革新的イノベーションに取り組むベンチャー企業(株)クリーンプラネットに出資しました。(株)クリーンプラネットが開発する「新水素エネルギー」は、従来の水素エネルギーよりも水素単位当たりのエネルギー出力が膨大です。この新水素エネルギーを実用化し、電力コストを現在の十分の一とすることを目標に、共同で取り組んでいきます。このクリーンな「新水素エネルギー」をグローバルに普及させることで、パリ協定で提言された持続可能な「脱炭素社会」の基盤づくりに貢献していきます。

高効率なクリーンエネルギー イメージ

高効率なクリーンエネルギーで、環境と人にやさしい街づくりに貢献

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オーナーとテナント双方に嬉しい
「グリーンリース制度」

ジャパンリアルエステイト投資法人の運用を手掛けるジャパンリアルエステイトアセットマネジメント(株)(以下、JRE-AM)では、建物の環境性能を重視するテナントや投資家から評価いただけるポートフォリオを構築するため、環境負荷軽減に向けた保有ビルの設備改修を積極的に推進しています。

一般的に、環境設備改修は投資に見合う経済的メリットが見込みにくく、導入に二の足を踏むビルオーナーが少なくありません。こうしたなか、JRE-AMは、環境設備採用によって入居テナントが享受するエネルギー使用料削減分の一部を、グリーンリース料として一定期間ビルオーナーに還元する「グリーンリース制度」を導入。同制度を活用して、保有ビルのテナント専用室内照明LED化工事を順次実施しています。テナント側にも、照明に関する電気使用料の大幅削減というメリットがあるため、テナントとビルオーナー双方がWin-Winとなる仕組みとなっています。

今後もグリーンリース制度を拡大していくことで、JRE-AMはCO2削減に貢献する「環境不動産化」という新しい価値を社会に提供していきます。

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マンションの環境性能向上を
実現するさまざまな取り組み

三菱地所レジデンス(株)は、住まいの品質を創造する5つのアイズの一つに「ECO EYE'S」を位置づけ、さまざまなアプローチで環境に配慮した経済的な暮らしの実現に取り組んでいます。

1. 「soleco(ソレッコ)」

soleco

soleco(ソレッコ)とは、分譲マンションにおいて高圧一括受電と太陽光発電システムを組み合わせることにより、マンションの各家庭と共用部の電気代を削減する地球環境への配慮と経済性を両立した環境システムです。

0%/年

ソレッコシステム年間採用率
(注)算定にあたっては、2018年度に一斉引渡を行った新築分譲マンションを対象としています。
(当社非幹事の場合等、一部の共同事業物件を除く)

2. 断熱効果を高める工夫

外断熱・内断熱の施工、結露対策、複層ガラスの採用など、断熱効果を高めるさまざまな工夫を取り入れています。「平成25年住宅省エネ基準」の完全施行に伴い、2015年4月1日以降に建築確認申請を行う住宅については、「断熱等性能」および「一次エネルギー消費量」の両項目において等級4の取得に努めています。

なお、2016年度には、ザ・パークハウス 二子玉川碧の杜、ザ・パークハウス オイコス 三国ヶ丘の2物件において「都市の低炭素化の促進に関する法律」で定める低炭素建築物の認定を取得しました。

断熱効果を高める工夫 図

0%

断熱等性能等級4
(平成25年住宅省エネ基準)
年間採用率

0

一次エネルギー消費量等級4
(平成25年住宅省エネ基準)
年間採用率

(注)算定にあたっては、2015年4月1日以降に建築確認申請を行い、かつ2018年度に一斉引渡を行った新築分譲マンションを対象としています。
(当社非幹事の場合等、一部の共同事業物件を除く)また、札幌・仙台地域の物件は対象から除外しています。

3. 高効率機器による省エネ効果の追求

三菱地所レジデンス(株)の販売するマンションにおいて、節湯型シャワーヘッド、節湯型水栓、保温浴槽、節水型便器等、高効率の機器を採用し、環境と経済にも配慮した快適な暮らしづくりに貢献しています。

0%0%0%

高効率機器年間採用率
(高効率給湯器/LED器具/節水型便器)(注1)算定にあたっては、2018年度に一斉引渡を行った新築分譲マンションを対象としています。(当社非幹事の場合等、一部の共同事業物件を除く)
(注2)LED器具の採用率については、共用部ないしは専有部の一部にLED器具を採用した物件を含めて算定しています。

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「ザ・パークハウス ステージ」
全戸にエネファームを標準採用

三菱地所レジデンス(株)は、戸建住宅シリーズ「ザ・パークハウス ステージ」の、2017年11月設計開始物件から、東京ガス(株)の供給エリア内にある全戸に家庭用燃料電池「エネファーム」を標準採用※1しています。「エネファーム」は、省エネ・省CO2といった地球環境への配慮に加え、電力ピークカットへの貢献が可能な分散型エネルギーシステムです。

「エネファーム」は、都市ガスから取り出した水素を空気中の酸素と反応させて発電する仕組みです。発電した電気は家庭内で利用し、その際に出る熱も給湯に利用します。電気をつくる場所と使う場所が同じであるため送電ロスがなく、また発電時に出る熱を無駄なく活用できることから環境に大変やさしいシステムです。

なお東京都内の物件には、停電時発電継続機能※2を内蔵した「エネファーム(レジリエンスモデル)」を標準採用しています。このモデルは、万が一の停電時に、専用コンセントから照明や通信機器を使うための電力を確保することができ、エネファームに接続されているお湯や暖房も使用することが可能です。また、断水時や災害時には貯湯タンクにたまった水を取り出して、雑用水として利用することができます。

今後も、地球環境にやさしい住まいを目指して、環境に配慮した住宅設備機器の採用を積極的に推進していきます。

東京ガス(株)の導管エリア外は除く

停電時にエネファームを発電するには、停電発生時にエネファームが発電しており、都市ガスと水道が供給状態であることが必要。

エネファーム全戸採用開始物件「ザ・パークハウス ステージ 東戸塚」外観完成予想CG

エネファーム全戸採用開始物件「ザ・パークハウス ステージ 東戸塚」外観完成予想CG

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設計監理事業の環境配慮提案

(株)三菱地所設計では、建築物のライフサイクルで発生する環境負荷を低減するために、設計段階で環境共生技術の採用をご提案しています。環境技術推進の社内体制を強化し、環境関連業務の拡大並びに先進環境技術の実践を推進しています。

プロジェクトにおいては、案件ごとの特性に即したさまざまな環境技術について、事例調査などにより知見を蓄積し、積極的に提案することで、お客さまや社会の要請に確実に応えていくことをめざしています。

ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)の
実現と快適性の向上

ZEBへ向けた「省エネルギー性」の向上に加え、多様なワークスタイルやワーカーの好みにフォーカスした「快適性」の高い執務環境をめざし、大規模ビルにもさまざまな環境配慮技術を導入しています。これらの技術は、新規システム開発から実験段階・中小規模のビルでの実証段階を経て導入しており、シミュレーションや実測に基づきながら次世代の省エネ性と快適性を有するテナントオフィスビルの設計に取り組んでいます。

ビルでの実証段階
(株)三菱地所設計が提案する環境共生技術
環境設計マニュアル「環境の勘所」

環境設計マニュアル
「環境の勘所」

  1. 省エネルギー系の技術

    自然採光、自然通風、ナイトパージ、潜熱顕熱分離空調、輻射空調、蓄熱システム、BEMS(ビルエネルギーマネジメントシステム)、照明・空調システムの効率化、エアフローウィンドウ、地域冷暖房など

  2. 省資源、廃棄物削減系の技術

    再生資材、雨水の再利用、トイレのユニット化などの省資源系の技術、ゴミ処理システムなど

  3. ロングライフ系の技術

    建築物を永く使い続けるためのゆとりの確保、耐震補強など

  4. 自然共生・環境保全系の技術

    屋上緑化、壁面緑化、透水性舗装、ビオトープ、歴史的建築物の保存など

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